「そもそも動画広告運用って何?」
「動画広告を運用するポイントはあるの?」
「動画広告の運用は、代理店に依頼したほうが良いの?」
と、お悩みではありませんか?
近年、動画の需要が高まってきているため、動画を使った商品アプローチを考えている企業が増えています。
ですが、そもそも動画広告の運用はどのようにおこなえば良いのかわからない方も多いのではないでしょうか?
今回の記事では、そのような悩みを解決するための内容を記載しました。
- 動画広告運用とは何か
- 動画広告を自社で運用するメリット・デメリット
- 動画広告運用のポイント
- 広告代理店に依頼した際のメリットや費用相場
動画広告運用が気になっている広報担当者や経営者の方は、ぜひ最後までご覧ください。
目次
そもそも動画広告運用とは何か?
動画広告運用とは、動画広告を出稿したあとも、分析・改善を繰り返して広告効果を高めていくことです。
動画広告を出稿したあと、改善せず放置し続けても成果は上がりません。
改善を繰り返すほど動画の質は良くなり、広告運用のノウハウが溜まります。
そのため、企業の認知度向上や売り上げアップなどにつなげられやすくなります。
動画広告を運用したい場合は、出稿後の分析や改善が必要であることを覚えておきましょう。
動画広告を自社で運用するメリット
自社で動画広告を運用するメリットは以下のとおりです。
- 費用を抑えられる
- ノウハウが蓄積される
- スピード感のある運用が可能
メリット1.費用を抑えられる
自社で動画広告を運用すれば広告費用を抑えられます。
広告代理店により異なりますが、基本的に動画広告の運用費用は”広告費+運用手数料(広告費の約20%)”です。
たとえば広告費に50万円かけた場合、手数料は10万円になります。
自社でおこなえば、広告費や運用手数料をかける必要がなくなります。
費用をとにかく抑えたい場合は、自社で運用をおこなうと良いでしょう。
メリット2.ノウハウが蓄積される
自社で運用をおこなうと、広告運用のノウハウが蓄積されていきます。
ノウハウが蓄積されれば効果的に運用でき、成果につなげやすくなります。
メリット3.スピード感のある運用が可能
スピード感のある広告運用ができるのも、自社で広告運用をおこなうメリットの1つです。
広告代理店に依頼すると、緊急時やトラブルが起きた場合にはお互いに連絡を取り合って対処する必要があります。
そのため、運用スピードが鈍化しやすくなります。
ですが、自社で広告運用をおこなうとその場で対処が可能です。
広告運用を始めたばかりだとトラブルの対処に時間がかかるかもしれませんが、ノウハウが溜まれば広告代理店とのやりとりがなくともスピーディーに対応できます。
動画広告を自社で運用するデメリット
前章では動画広告のメリットを紹介しました。
ですが、自社内での運用には以下のデメリットもあります。
- 運用の知識を身につけなくてはならない
- 人材の確保が必要
デメリット1.運用の知識を身につけなくてはいけない
Web広告の運用を自社でおこなう場合、運用者は広告運用に関する最低限の知識を身につけなければなりません。
ツールの使用方法や専門用語、分析などのあらゆる広告に関する知識が必要となります。
そのため広告を運用するまでに、知識を得るための時間がある程度必要です。
また知識を得ても、運用経験がない状態だと成果を出すまでに時間がかかる可能性もあります。
ですが、広告代理店なら広告運用の知識や経験が豊富にあり、トラブルがあってもすぐに対応できます。
今すぐ広告運用を始めたい場合や、成果を出していきたい場合は広告代理店に依頼すると良いでしょう。
デメリット2.人材の確保が必要
広告運用をおこなうための人材が必要です。
広告運用は広告の作成や設定、出稿後の分析などの業務が出てきます。
業務を疎かにすれば広告を出稿しても成果を得られず、出費が嵩む状況になりかねません。
そのため、広告運用に注力できる人材を確保する必要があります。
また、人材の確保で気をつけたいのが人件費です。
広告運用専門の人材を確保しすぎると、人件費が高額になります。
場合によっては外注するより費用がかかる可能性もあるため注意しましょう。
動画広告運用では目的を明確にしよう
動画広告運用をおこなううえで大切なのは、目的を明確にすることです。
なぜなら目的がわからないと、広告の成果や改善につなげられないからです。
そのため目的はしっかり把握しておきましょう。
動画広告では、主に以下の目的で運用されます。
目的1.企業や商品のブランディング・認知度拡大
新規事業や新商品を開発して売りたい場合は、まず多くのユーザーに知ってもらう必要があります。
まだ世間にあまり知られていない商品がある場合には、ブランディングや認知度拡大を目指して運用すると良いでしょう。
ブランディングや認知度拡大を目的にする場合、ユーザーが企業や商品の世界観に興味を持つ必要があります。
ユーザーに興味を持ってもらうためにも、以下の内容を動画広告に含みましょう。
目的2.コンバージョン数のアップ
商品やサービスの売上向上につなげたい場合、商品やサービス自体にユーザーが興味を持つ必要があります。
たとえば水泳教室の入会を促す広告の場合、以下の内容を含めるとコンバージョンにつながりやすくなります。
自社で売り出したい商品サービスは、ユーザーにとってどのようなハードルがあるかを考えましょう。
動画広告運用を成功させるためのポイント
動画広告運用を成功させるには、以下のポイントを抑えましょう。
- ターゲットを明確にする
- ターゲットに合わせた広告媒体を選ぶ
- 動画のクオリティを上げる
- 1商品につき複数の広告を用意する
ポイント1.ターゲットを明確にする
ターゲットを明確にしましょう。
ターゲットとは、商品の購入につながりそうなユーザーを指します。
ターゲットに動画広告を表示することで、効率的にコンバージョンへつなげやすくなります。
たとえば、男性に女性用のサプリメントに関する広告を表示させても購入したいと思う方は
少ないですよね。
商品に興味がない方に向けて広告を表示させても、購入に至らないどころか広告費用がかかります。
そのためターゲットを明確にし、費用を抑えたうえで成果を上げる必要があります。
ターゲットを決める際は、まずペルソナを決めてから設定しましょう。
ペルソナとは自社の商品を購入しそうな架空の人物像です。
名前や年齢、性格、家族構成といった詳細な内容を設定し、あたかも存在しているような人物像を作ります。
詳細な人物像を作れば、ターゲットの思考回路に合わせて動画広告を作成できます。
まずは、以下の画像を参考にペルソナを作り、ターゲットを定めていきましょう。
ペルソナの詳しい作り方を知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
ペルソナとは -webma-
ポイント2.ターゲットに合わせた広告媒体を選ぶ
広告運用では、メインターゲットが多く利用している媒体に広告を表示させる必要があります。
たとえば10〜20代のユーザーに広告を流したいのに、40代以上のユーザーが多い媒体に広告を流しても成果は見込めません。
そのためターゲットに合わせた媒体へ広告を表示させることが大切です。
以下の表は、SNS利用者を年代別に分けた表です。
SNS | 利用が多い年代 |
You Tube | 幅広い年代 |
LINE | 幅広い年代 |
10〜30代 | |
10〜30代 | |
30〜40代 | |
TikTok | 10〜20代 |
ニコニコ動画 | 10〜20代 |
参考:令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査
媒体ごとのメインユーザーを意識して、ターゲットにあった媒体を選びましょう。
ポイント3.動画のクオリティを上げる
動画広告では、動画のクオリティを上げる努力が必要です。
たとえばホームビデオのように画面がブレたり画質が悪いなど、クオリティが低い広告はユーザーに不信感を与えます。
逆にクオリティが高いと、ユーザーは広告に興味や関心を持つ可能性が高まります。
動画のクオリティを上げるためにも以下のポイントを抑え、動画を作成しましょう。
- 画質:画質は最低でもHD画質以上にしましょう。また、画面のブレを防止するために動画撮影では、三脚を使用すると良いでしょう。
- 音質:動画に雑音が入っていたり、聞き取りづらいとユーザーはストレスに感じます。静かな場所で撮影するか、高性能なマイクを使用すると良いでしょう。
- 動画内容・構成:動画に不適切な内容が含まれていないかチェックしましょう。不適切な内容とは「差別」「暴力的な表現」などが挙げられます。構成を作成する段階から、ユーザーが不快に感じる内容を含まないように注意しましょう。
- 編集技術:テロップやカットやエフェクトの仕方などの編集をおこなえば、動画のテンポがよくなります。ユーザーを飽きさせないためにも、動画の細かい部分にもこだわりましょう。
動画の作り方をもっと詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
【動画広告の作り方】成果を出すための準備や分析方法も解説 -webma-
ポイント4.1商品につき複数の広告を用意する
1つの商品やサービスに対して、複数の動画広告を作成しましょう。
ずっと同じ内容の動画広告が流れていると、ユーザーは飽きてしまうからです。
また複数の動画広告を作り分析することで、ユーザーが何に興味があるか確認しやすくなります。
自社にノウハウを溜めるためにも、動画は複数用意しておきましょう。
代理店に動画広告運用を依頼するメリット
ここまで読んでいただいて、自社で動画広告をおこなうのは難しいと感じた方もいらっしゃるのではないでしょうか?
もし難しいと感じた場合は、広告代理店に運用を依頼するのも検討しましょう。
広告代理店に広告運用を依頼するメリットは以下のとおりです。
メリット1.ノウハウがなくても動画広告運用が可能
広告代理店を利用すれば、動画広告のプロに運用を依頼できます。
動画作成から出稿後の分析まですべておこなうため、手間や時間がかかりません。
また動画広告の豊富な知識や経験をもったプロが運用するため、成果へつなげやすくなります。
メリット2.アドバイスや広告運用に関する最新情報をもらえる
広告代理店に依頼すれば、広告運用に関するアドバイスや最新情報を広告代理店からもらえます。
以下の内容は最新情報の一例です。
- リスティング広告の新機能
- リスティング広告の事例
メリット3.クオリティの高い動画を作成してもらえる
動画を作成するには、ツールの使い方や構成作成といった知識が必要です。
初心者が動画を作るとなると時間や手間がかかるうえに、低品質の動画ができあがる可能性もあります。
ですが動画広告の作成を知識や経験を持つプロに任せれば、質の高い動画に仕上げてくれます。
以下の動画は、弊社が実際に作成している動画です。
動画広告をユーザーに見てもらうには、クオリティの高い動画が必要です。
自社で作成するにはハードルが高い場合には、広告代理店に依頼すると良いでしょう。
広告運用を代理店に依頼した際の費用相場
まず、動画広告の運用代行にかかる費用は以下のとおりです。
- 初期費用
- 広告費
- 運用代行手数料(広告費の約20%)
ですが、動画広告の運用代行にかかる費用のうちの1つである「初期費用」は、3〜5万円あたりの金額が多いです。
広告手数料は、広告代理店によっては広告費の20%ではない場合もあります。
そのため、気になる広告代理店があれば随時確認しましょう。
以下の表は弊社の動画広告運用における費用です。
ぜひ参考にご覧ください。
【エクスコア】動画広告の運用費/月 | ||
初期費用(税込み) | 広告費(税抜き) | 運用手数料(税込み) |
5万円 | 30万円以上 | 11万円/月 |
80万円未満 | 17.6万円/月 | |
100万円未満 | 22万円/月 | |
100万円以上 | 広告費の20% |
【まとめ】動画広告を自社でおこなうメリット・デメリットを考えてから運用しよう
動画広告運用は、広告の出稿後も分析・改善をおこない広告効果を高めることです。
広告運用をおこなう場合は、自社と広告代理店のどちらでおこなうか決める必要があります。
自社で広告運用をおこなうメリットとデメリットを考慮して、運用する場所を決めていきましょう。
- 費用を抑えられる
- ノウハウが蓄積される
- スピード感のある運用が可能
- 運用の知識を身につけなくてはならない
- 人材の確保が必要
自社で広告運用をおこなうと決めた方は、以下のポイントを抑え運用しましょう。
- ターゲットを明確にする
- ターゲットに合わせた広告媒体を選ぶ
- 動画のクオリティを上げる
- 1商品につき複数の広告を用意する
サービスの範囲や金額が記載されているため、今後の動画広告運用をおこなううえでの参考になるでしょう。
弊社の資料は以下のボタンから無料でダウンロードできます。ぜひ、参考にご覧ください。
また弊社実績をご覧いただきたい場合は、以下のリンクからご覧ください。
2017年エクスコアに新卒入社し、Webコンサルタントとして従事。
リスティング広告をメインに各広告媒体の運用を担当。
【保有資格】Google広告、LINE広告、IMA検定、公式LINE運用…など